【サイズ別】トラックの維持費の目安・項目を解説！

トラックを運用するにあたっては、きちんと使い続けるためにさまざまな費用を「維持費」として支払う必要があります。
ビジネスを考えるにあたって、将来的に支払うことになる維持費を見積もることは重要なことであり、計算方法やいくらくらいになるのかを把握することが必要です。
そこで今回は、トラックの維持費について解説します。

トラックの維持費の項目

トラックの運用において発生する維持費は、大きく分けると「税金」と、その他の維持費については「固定費」と「変動費」の合計3種類に分けることができます。

税金

トラックの運用には「税金」を支払う必要があり、トラック関連の税金としては「自動車税」と「自動車重量税」が挙げられます。
「自動車税」は、所有する車両の大きさなどを基準としてトラックの所有者が各都道府県に対して毎年支払税金であり、トラックの場合は「積載量」と「自家用か貨物用か」の違いで税金額が決められています。
「自動車重量税」は、所有する車両の重さなどを基準に課される税金で新車の購入時や車検時に国に支払う税金であり、「車両の総重量」や「排気ガスの数値」「新車登録からの経過年数」を基準として税金額が決められています。
こうした税金はトラック所有者に確実に納税義務が課されるため、納税義務を怠れば「脱税」となって大きなトラブルに発展する可能性があるので注意が必要です。

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固定費

税金以外のトラックの維持費については、トラックの運用方法により費用が変動するかどうかによって「固定費」と「変動費」に分けることができます。
トラックの維持費のうち、固定費に分類されるのは「自賠責保険料」「任意保険料」「車検代」「駐車場代（別途利用する場合）」が挙げられます。

変動費

トラックの変動費とは、トラックの運用方法によってコストが変動する維持費のことです。
変動費に分類されるのは「ガソリン代」「消耗品費（タイヤなど）」「修理費用」などが挙げられます。
たとえば、トラックを全く走らせなければガソリン代はかかりませんが、トラックを走らせるほどに比例してガソリン代はかかるように、トラックを使えば使うほどに多くの変動費はそれに比例してコストがかさむことになるでしょう。

トラック維持費の計算方法

ビジネスでトラックを運用するにあたっては、どれだけ費用が発生するかの見通しをしなければなりません。
正しく経費計上し、維持費関連で余計なトラブルを起こさないためには、トラックの維持費の計算方法を正しく理解する必要があります。
とはいえ、計算方法はいたってシンプルであり、トラックの運用において発生したすべての費用を合計するだけで問題ありません。

注意したいのは、車検代のように数年に一度の頻度で発生する費用について、維持費に含めるのを忘れるケースが多いことです。
その他にも、毎月のように発生する費用と比較すると、実際に費用が発生する頻度がそこまで多くない費用を維持費に含めるのを忘れがちになるケースが多いので、きちんとすべての費用を維持費として計上し、トラックの維持費を正しく把握しましょう。

サイズ別！トラックの維持費の目安

「このサイズのトラックだと、維持費はどれくらいになる？」という話をするにあたっては、ちょっと難しい話になりがちです。
というのも、トラックの維持費のうち、「トラックのサイズに依存する」「その他の要素があまり加味されない」という費用が限られてくるからです。

たとえばガソリン代の場合、トラックの燃費と、どれだけトラックを運用するかによって消費量が異なるため、単純にトラックのサイズだけで「これくらいのガソリン代がかかる」とはいえません。

そのため、この項目ではトラックのサイズごとに費用の目安がつきやすい「自動車税」について解説します。

・1tトラック：営業用は9,000円、自家用は11,500円
・2tトラック：営業用は12,000円、自家用は16,000円
・3tトラック：営業用は15,000円、自家用は22,000円
・4tトラック：営業用は18,500円、自家用は25,500円
・5tトラック：営業用は22,000円、自家用は30,000円
・6tトラック：営業用は25,500円、自家用は35,000円
・7tトラック：営業用は29,500円、自家用は40,500円
・8t以上のトラック：営業用は29,500円＋1トンごとに4,700円、自家用は40,500円＋1トンごとに6,300円

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節税する方法

前述のように、大型トラックであるほどに自動車税の負担は大きくなります。
また、会社によっては複数の大型トラックを保有しているところもあり、保有台数分だけ自動車税の負担はさらに大きくなるでしょう。
とはいえ、きちんと税金を納めなければ「脱税」となり、会社の信用は失墜してしまいます。
ですが、適性な方法でトラックの維持費としての税負担を軽減する方法があるのです。

グリーン化特例対象トラックに買い替えて自動車税を抑える

1つ目の方法は「グリーン化特例対象トラックに買い替えて自動車税を節約する」という方法です。

「グリーン化特例」とは、排出ガス性能や燃費性能に優れている自動車の自動車税を軽減する制度であり、グリーン化特例対象となっているトラックの自動車税はおおむね75％軽減されます。
この制度の対象となるトラックであれば、自動車税の負担を4分の1まで軽減できるだけでなく、燃費性能が良いのでガソリン代の節約にもなります。

また、グリーン化特例では「新車登録から13年以上が経過したガソリン車」および「11年以上経過したディーゼル車」は15％重課税対象になりますので、古いトラックを運用しているのであれば自動車税が上がるまえにグリーン化特例対象車に買い替えるのも良いでしょう。

エコカー減税対象トラックに買い替えて自動車重量税を抑える

2つ目の方法は「エコカー減税制度を利用する」という方法です。

エコカー減税の対象車に買い替えれば、自動車重量税の負担を25％〜100％軽減することができます。
対象車に買い替えることで自動車重量税の負担は大きく軽減される余地がありますが、問題点としてはこの制度の対象となっているトラックは購入コストが高いということです。
とはいえ、環境性能の高いトラックが対象であるため、うまく導入することができれば「環境に配慮している会社である」ということをアピールできるかもしれません。

新車が難しければ、環境性能が高く高年式の中古トラックを探すのもおすすめです。
トラックリース&ローン.comでは、新車・新古車・中古車問わずご対応させていただきます。

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先進安全自動車特例対象トラックに買い替えて自動車税と自動車重量税を抑える

3つ目の方法は「先進安全自動車（ASV）特例対象のトラックを選ぶ」という方法です。

「先進安全自動車（ASV）特例」とは、衝突被害軽減ブレーキ（AEBS）・車両安全性制御装置（EVSC）・車線逸脱警報装置（LDWS）・側方衝突警報装置（BSIS）が搭載されたトラックの場合、自動車重量税と自動車税の減税が受けられる制度となっています。
これも導入コストの問題が無視できませんが、事故リスクを抑えられる装備を搭載しているトラックを運用することになりますので、従業員や通行人の安全を確保するうえで重要な制度であることは間違いありません。

まとめ

トラックの維持費はさまざまなコストで構成されていますが、中でも自動車税や自動車重量税の税負担は、トラックを保有する会社にとって無視できない問題です。
さまざまな制度を利用することができれば、これらの税負担を大幅に軽減できますので、保有するトラックが古くなってきた際には高性能で税負担の軽減ができるトラックへの買い替えも検討されてみてはいかがでしょうか。

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